AI時代にマーケターに残る仕事とは？作業と判断の線を引き直す

AI時代にマーケターに残る仕事とは、問いと責任の部分

結論から言うと、AI時代にマーケターに残る仕事とは、何を問うかを決め、一次情報を取りに行き、決めた理由を説明して組織を動かす仕事です。

この数年で変わったのは、作業の速さが差になりにくくなったことです。文章を書く、要約する、案を10個出す、といった工程は、以前ほど時間も人手もかかりません。一方で、どの課題に取り組むかを決めることと、その決定に社内の納得をつくることは、人の手元に残っています。

作業と判断の線を引き直すこと。それがいま、マーケターに求められている整理です。

AIに渡せるようになった仕事

結論から言うと、材料がそろっていて、出力の良し悪しを人が判断できる作業は渡せます。

具体的には、次のような工程です。

• たたき台づくり：構成案、見出し案、広告文の候補出し
• 整形と要約：議事録の整理、長い資料の要点抽出、フォーマット変換
• 分類と下処理：問い合わせ内容のタグ付け、アンケート自由記述の仕分け

共通しているのは、正解が1つに決まらないが、良し悪しは人が見れば分かるという点です。逆に、出力を見ても正しいかどうか判断できない領域に使うと、確認のコストが増えて逆効果になります。ここが渡してよい作業かどうかの、実務的な線引きです。

残る仕事①：何を問うかを決める

結論から言うと、問いを決める工程は、材料がそろっていないので渡せません。

「CVRを上げるには」と問えば、改善案が並びます。しかし本当に必要なのが「そもそもこのフォームに来る人が、想定した層とずれていないか」だった場合、出てくる改善案は的外れになります。問いが間違っていても、答えはもっともらしく出てくるところが、いちばん注意すべき点です。

問いを決めるのは、自社の事業状況・過去の経緯・現場の肌感を持っている人にしかできません。この力の鍛え方については、アート思考の記事で詳しく扱っています。

残る仕事②：一次情報を取りに行く

結論から言うと、顧客に会って聞いた話と、自社の生データは、外からは手に入りません。

商談で顧客が口にした一言、失注の本当の理由、営業が現場で感じている違和感。こうした情報は社外に出ていないので、どれだけ高性能なモデルでも参照できません。同じことは自社の数字にも言えます。

取りに行く手段は、大がかりなものでなくて構いません。

• 月に数件、受注・失注した顧客に、決め手を直接聞く
• 営業の商談に同席し、実際に使われている言葉をそのまま記録する
• 問い合わせフォームの自由記述を、加工せずに読む

どれも時間はかかりますが、ここで得た言葉は、そのまま広告文やサイトの見出しに使えます。整った資料より、顧客が実際に口にした一文のほうが、読み手には届きます。

そして、一次情報を持っているかどうかは、そのまま発信の質になります。どこかにある一般論を整理し直しただけの記事は、いまや誰でも大量に作れます。読み手にとっても、検索エンジンや生成AIにとっても、価値が出るのは自社でしか書けない部分です。

残る仕事③：決めた理由を説明し、組織を動かす

結論から言うと、決定を実行に変える工程は、人の関係の上にしか成立しません。

施策を止める、予算を移す、優先順位を入れ替える。どれも、決めただけでは動きません。関係者が納得し、判断の責任を誰が持つかがはっきりして、初めて実行に移ります。

BUSCAが支援に入るときも、時間がかかるのは分析ではなく、この合意形成です。ある大手IT企業のAI関連新規事業では、戦略策定からサイト構築・リリースまでを1.5ヶ月で完了しましたが、速さの理由は作業量ではなく、KPIと実行ロードマップを先に一枚に固定し、判断のたびにそこへ戻れる状態をつくったことにあります(支援事例)。決め方が共有されていれば、途中の判断が止まりません。

明日から変えられる分け方

結論から言うと、業務を「材料集め・判断・作業」の3つに分けて、作業から渡します。

いまの仕事を1週間分書き出し、次の基準で仕分けてみてください。

• 材料集め：顧客との会話、営業へのヒアリング、生データの確認 → 人がやる
• 判断：どの課題に取り組むか、何をやめるか → 人がやる
• 作業：材料がそろっていて、出力を評価できるもの → 渡せる

仕分けたあと、渡した作業で浮いた時間を、そのまま材料集めに移します。AIを使う目的は、作業を減らすことではなく、一次情報に触れる時間を増やすことだと考えると、判断を間違えにくくなります。

伸ばすべきは、検証の設計力

結論から言うと、問いを立てる力と、それを検証に落とす力はセットで必要です。

問いだけを広げても、確かめられなければ意見の言い合いになります。逆に検証ばかり丁寧でも、問いがずれていれば、正しく測った無意味な数字が残ります。

BUSCAが法人向けに提供しているExperience Artでは、この「問いを立てる力」を研修として扱い、観察力・根拠説明力・コミュニケーション・心理的安全性をスコア化して、実施前後の変化を測っています。抽象的に見える力でも、測り方を決めれば育てる対象になります。作業の速さではなく、問いと検証の質。マーケターが投資すべき先は、そちらに移りました。